平成29年度、宅建士試験不合格だった人が再挑戦するために重要なこと

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宅建士試験に落ちてしまった・・・・。

落ち込んでいる方、まずはしっかりと立ち直って、前を向きましょう。

そしてやるべきことをやって、しっかりと平成30年度の試験に合格しましょう。

不合格だった人に対して、合格者の私がアドバイスするのは何とも嫌味たらしいことですが、我慢して読んでください。

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宅建士試験は合格者よりも不合格者の方が多い資格

まず、宅建士私見は合格者よりも不合格者の方が圧倒的に多い試験だということです。合格率はわずか15%程度です。安心してください、100人受けて85人落ちる試験です。

何もあなただけではありません。

私も一歩間違えれば不合格となっていました。それくらいシビアの試験といえばシビアな試験です。

あまり、関係はありませんが、平成29年度の行政書士試験も合格率15%程度となってしまいました。

ちなみに、あなたが再挑戦するという前提でこの記事を書いていますので、もう宅建士試験なんてうんざりざ!!あんなクソ試験という人は読まなくても構いません。

別資格なり、もう資格に頼らない生き方などを探しましょう。

それ以外の人はとにかく、不合格だった原因を分析しましょう。

一口に不合格と言っても得点パターンによって違います。

それは後で説明するとして・・・

皆さんもご存知かと思いますが、宅建士試験というのは、本試験の得点の通知がありません。そのため、自己採点でしか自分の得点がわからないはずです。

なのでこの時点で自己採点した結果がわからないという人はまず、情報不足です。資格試験は必ず、自己採点できるようにしておきましょう。

そいう情報を仕入れることができないようでは合格することはできません。

厳しい言い方ですが、情報弱者ではいつまで経っても合格できません。

情報をしっかりとゲットして、資格試験に勝ちましょう!!

さて、ここから先ほどちょろっと触れた自己採点の結果をある程度パターンわけして、どういう対策が必要なのかを説明していきます。

自分の得点を確認してみましょう

1点から15点という人

まずは圧倒的に勉強量が少なすぎです。もはや勘で取れるくらいの点数ですから無勉で挑んだのかと疑うレベルです。まずは試験に対する自分の姿勢や動機を見直します。

なぜ、自分は宅建を取らなければいけないのか?しっかりとした動機付けが必要です。

もちろん年収アップを図りたいとかでも立派な動機です。絶対合格しなければいけないんだということをしっかりと心に刻みましょう。

個人的には精神論は嫌いですが、まずは気持ちから引き締めていきましょう。

16点から25点という人

上記パターン同様に勉強時間の確保が足りなさすぎます。どんな得点の内容にもよりますが、そもそも、勉強の仕方、注力すべき科目が間違っているのだと思います。

各科目ごと、適正な配分をしながら学習しましょう。ただ、がむしゃらに勉強をしたらいいというわけではなく、効率的にかつ継続的な学習を心がけましょう。

26点から合格基準点未満の人

あと少しです。追い込みが足りなかったのでしょう。ここの範囲の人が不合格でもう1年間頑張るには非常に勇気がいりますが、勉強の仕方を見直して、勉強量を増やせば十分に合格できるはずです。

まず自分の伸びしろがどこにあるか確認しましょう。

そして、伸びしろをしっかりと伸ばしていく必要があります。

と、得点だけで言えばこんな感じです。

基本的には自分は何が足りなかったのか考える必要があります。難しく言えば、自分を丸裸にして、分析しなければなりません。

内容次第では、あとわずかだった、全然合格には遠かったということにもなります。

得点だけでなく内容も見ていくことが大事

つまり得点だけでは判断できないということです。

これは他の試験にも言えることですが、サッカーや野球と違って、得点という結果だけで測ることができません。確かに合否が決まるのは得点ですが・・・

どのくらいまで選択肢を絞りこめたか、どの科目がまだ伸びるのか?

そういったことまで分析していかなければいけません。

伸びしろがある場合とない場合

例えば、この2パターンについて考えてみましょう。

①権利関係で0点しか取れなかった、宅建業法は満点だった、他は12点だったという人

②権利関係が満点で、宅建業法0点、他が12点だったという人で比べてみるとします。

得点は32点と①の方が高いです。ちなみに②だと26点ということになります。
その差は6点と大差といえるでしょう。

ですが、来年どっちの方が合格しやすいかと質問されたら、私ならば間違いなく、

②の人だと答えるでしょう。

なぜならば、まだまだ伸びるからです。注目すべきは得点源の宅建業法が0点だからです。

ということはほぼ手つかずというわけです。伸びしろが20点もあります。ということで宅建業法の半分をマスターしたら合格できるというわけです。そして、それくらいはいともたやすいことです。

ちなみ①の場合は完全に宅建業法マスターしています。

さらに他の科目もほぼマスターしているということで権利関係しか伸びしろがありません。ということで権利関係を完璧にするには非常に時間がかかります。

14問中、3問くらいは勘で当たるだろうという突っ込みもあると思いますが確実ではありません。

となります。まぁ、適当に作ったパターンなんでこういった内容になることはあまりないと思いますが極端に言ったらこういうことです。

何が言いたいかというと内容を分析することが非常に大事だということです。

不合格だった人はまず本試験の自己採点を見直して、根本的な原因と得点だけではなく内容を分析することからスタートさせるといいでしょう。