北海道地震後、自分のアパートの不動産登記事項証明書を取ってみた。

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皆さん、こんにちは。

今回は特に宅建士試験の勉強とはあまり関係はありませんが、不動産登記法に関すること、地震についても若干ですが触れていますので、時間のある方はぜひ読んでください。

さて先日の北海道の大震災ですが、実は管理人も北海道出身で現在も北海道在住です、他の方に比べたら被害は少なかったかもしれませんが、停電などは経験しています。

今回のことで自然災害がいかに恐ろしくて、突然にやってくるかがわかりました。

そして、いかにして震災などの自然災害から身を守るべくか、現代人にとっていかに電気とガソリン、水が大事か、大変学ぶことが多かったと思います。

皆さんも他人事に思えるかも知れませんが、事前に準備できることは準備をしておいた方がいいでしょう。

私も震災前はどこか他人事でした、そのため十分な準備ができておらず、非常に大変な目にありました。ガソリンスタンドは一時間待ち、コンビニはやっていない、信号機が止まっているまさに非日常で、未経験のことばかりでした。

今回、大きな揺れ、長期の停電などを経験して、事前の準備がいかに大事か身をもって学習しました。

現在、食料などの物資不足は感じられものの、停電などは収まりつつあり、徐々にですが、日常を取り戻しつつあります。

だいぶ落ち着いてきたこともあるので、震災中からちょっとだけ気になっていたことがあったので、調べてみました。

それは自身の住んでいるアパートの築年数です。

およその築年数は知っていましたが、何年何月に建てられたかは正確には知りませんでした。

なぜ、それが気になっているかというと、そうです。耐震基準です。

お世辞にも新しいアパートとは言えないので、そこが気になっていました。

ちなみに宅建でも勉強した記憶がありましたが、改めて調べてみると耐震基準の大改正的なことが起ったのがどうやら1981年6月1日で、これがターンニングポイントと言われています。ちなみにこれ以前に建築確認済証を交付された建物は旧耐震基準らしいです。

恐ろしい言い方をすると、新耐震基準よりは大地震で倒壊しやすいということです。

ちなみに木造の住宅に関しては、建築確認済証の交付日が2000年6月1日以降であれば、なおのこと安心だそうです。

大震災後に建築基準というのは変わることが多いようです。

ということでこの建築確認済証の交付日が知りたかったわけです。

この建築確認済証の交付日を知る術は知りませんでしたので、とりあえず、大家さんにも聞きづらいし、せめて新築年月日を知れば何とかなるのではないかということで不動産登記事項証明書を法務局に取りにいきました。

実際、1981年か1982年だとか新築年月日がギリギリだという人は建築確認済証の交付日を知らないと判定できないと思います。難しいと思うので別な方法を試してみた方がよさそうです。

さて、私の場合はどうだったかというと・・・

不動産登記事項証明書には、1980年〇月が新築年月日と書いてありました。

ということは・・・旧耐震基準ということになります。

当然、家が建ってから建築確認を取るということはないわけですから、そうなりますよね。

まぁショックと言えばショックです。

そして今後、引っ越しも考えないとなと思いました。

まぁですが、前向きにとらえれば、まずは知れてよかったということ、案外、宅建士試験で勉強したことって役に立っているんだなということです。

この建築基準に旧耐震基準や新耐震基準があるのだって、宅建士試験の勉強してたからこそ、頭の片隅に引っかかってたから、調べようと思ったわけですし、建築基準やら建築確認済証なんかもすんなりとイメージすることができました。

それに不動産登記事項証明書が誰だって取れることだって、学習していたことで知っていたわけです。

このように、もちろん宅建士に登録して実務をすることが大事ですが、宅建士試験で得た不動産の知識というのは非常に実生活でも役にたつことが多いです。

皆さんも宅建士試験で得た知識を活用しましょう。

ちなみに、抵当権などは入っていなかったので、競売されて、退去するということはなさそうです。

権利関係を勉強している人にはわかるとはおもいますが(笑)

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