宅建士試験は低コストで取れる!?資格試験の難易度に応じてテキスト代や通信講座の受講料も比例する

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宅建士試験、私は2017年度本試験を独学で合格しました。基本的に私が資格を取るときはまず独学で考えます。

その理由は、決して独学信者で自分の独自の勉強方法が圧倒的に優れていて、他の通信講座や予備校の講義よりも素晴らしいんだ・・・・・・

というわけではありません。

単純に貧乏で受講費用がないだけです。はい。

できることならば私も予備校や通信講座を利用したかったというのが本音です。

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宅建士試験合格にかかった費用を大公開!!

合格までにかかった費用はわずか10000円程度でした。諭吉一枚の内訳はというと、参考書2冊、予想模試1冊でした。あとは受験費用です。

非常に低コストといえると思います。諭吉一枚で天下の国家資格が手に入るんですから格安です。そしてリターンも大きいわけです。

まぁ、通常の初学者であれば、テキストや模試、過去問集代だけでも6000円くらいはかかると思います。

私は1000円程度の参考書と模試の全部で市販の書籍、三冊でおさまりました。

なぜそんなに安くすんだのか?そこには特殊な事情があったからです。

それはたびたび、このブログでも自慢?していますが・・・

管理人は行政書士試験合格者だからです。

宅建の勉強は民法で半分という事実!?

行政書士試験に合格した。これがどう影響してくるかというと、民法の特別な学習が不要だとということです。

※ただし、根抵当権など弱い部分は補強のための学習が必要でした。

これはどういうことかというと・・・・

宅建士試験の全体のボリュームの半分が既習となっているということです。

はぁ?何言ってんだ?

「民法なんて、たかだか配点だって10点程度しかないじゃないか」

「どこが半分なんだよ!!たったの5分の1じゃねぇか」

そう思われた方、今基本参考書を持っている方はその基本書の見てみてください!!

どうでしょうか?民法のページが半分近くあることに気づいたと思います。

そうです。

宅建士試験において、民法は配点は5分の1かもしれませんが、ページ数すなわち内容は半分にもなるのです

実はこれが合格するための戦略に大きくかかわってきます。

簡単に言えば、民法を極めようとするのが一番、遠回りということになります。

とりあえず、私の言っている意味が分かったと思います。

つまり、行政書士試験合格者においては宅建士試験の学習の半分はする必要がない。そして、宅建士試験の基本書の半分は無駄なんです。

そのため、私は民法以外の範囲のみが掲載されている参考書をそろえればよかったんです。
その分多少ですが、安く収まりました。からくりはコレです。

ただ、各範囲ごとに編集している参考書は少なかったようで、なかなか探すのに苦労しました。

宅建士試験は低コストで受験勉強できる?理由は?

ところで、この記事のタイトルにあるように宅建士試験は非常に低コストで受験勉強することができます。

ちなみに私が行政書士試験に独学で合格するまでに支出した費用は約3万円かかりました。うち、参考書と予想模試などの問題集で2万円、他受験費用などです。

一方、宅建士試験は諭吉一枚の1万円程度でした。

行政書士試験と比較すると約3分の1のコストで合格できたことになります。

話は少し変わりますが、実は今現在、私は更なる上級資格である司法書士試験に挑戦しようとしています。これに関してはまだ参考書をそろえたわけではありませんが、ざっとそろえようと思っても少なくとも4〜5万円はテキスト代にかかると思います。

このように試験の難易度に比例して、テキスト代なども比例します。

そして予備校や通信講座のHPを見てもらえればわかると思いますが、それらの受講料についても同じことが言えます。

逆に言えば、他の試験に比べれば宅建士試験の受講料は安いということになります。

理由はたくさんあると思います。あくまでも私の推測ですが、テキストのページが少ないことと、受験生が多い資格だということだと思います。

中には2〜3万円からという通信講座もあるようです。これらのことを考えると、独学ばっかりにとらわれずに、テキストも含まれていてサポートもある通信講座という選択肢もありかも知れません。

どうしても、一人で勉強する自信がないという人は通信講座や予備校も視野に入れるといいでしょう。

ちなみに私が行政書士試験受験の時に参考までにと見た予備校の受講料は15万くらいですぐにサイトを閉じた記憶があります(笑)

宅建士試験の場合はどうかはわかりませんが、そこまで高くはないと思います。

そして、宅建の場合、有資格者になると資格手当等のリターンがもの凄いので、それなりの先行投資は全然無駄ではありません。もしすでに不動産関係の会社に勤めている人であれば、全然、戻ってくる金額だと思います。資格手当があればの話ですが、仮になくても社内の立場は向上することは間違いないでしょう。出世にもつながると思います。